コラム

 公開日: 2014-06-23  最終更新日: 2015-03-31

葬儀の「カタチ」~貴方はどう考えますか?

 快晴の週明けですが、どうも夕方にはまた一雨來るという予報で、またまた鞄に折り畳み傘を用意です。

 おはようございます。
生活に密着した法律相談と第二の人生支援に邁進している
新橋駅前の寺田淳行政書士事務所の寺田 淳です。


 先日、友人と話をした時に、「そろそろ、親のその時の事、真剣に考える歳になったな~」という話題になりました。 お互い、50代後半に突入し、親は80代の後半です。 考え始めるには遅いくらいです。

親の葬式はどういう形で? こんな事を考えること自体不謹慎と謗られ兼ねませんが、何も考えずに、親の意向を聞かないままに「その時」を迎えたら、貴方はこの問いかけに自信ある選択は出来るでしょうか?

 一般的な葬儀、いわゆる従来型の祭壇を設け、故人の友人知人を招き、通夜、告別式と言った形式に則ったものに加え、最近は家族葬と言う形や、直葬もかなりの比率になってきています。

 家族葬は文字通り故人の家族や血縁者のみ、またはそれにごく親しかった知人の一部が加わった程度で葬儀を行うもので、祭壇や読経などは従来型と殆ど変わりません。参列者の数を絞り込んだものといってもいいでしょう。

 直葬は、いきなり火葬場へ直行させてそこでお別れをするものから、ある程度自宅や葬儀会社の安置室で近しい者だけでお別れをするものまで幅はありますが、家族葬の中で、祭壇を設けない=「葬式」というセレモニーは行わない、タイプものと言っていいでしょう。

 大都市への人口集中や高齢化によって、旧友は郷里で暮らしており長旅が出来ない、または既に先に逝ってしまっている等で高齢の親の葬儀の場合、参列者がごく少数、または高齢の為、参列が困難と言う場合には、必然的に家族葬や直葬を選択する事になります。

 首都圏では上記の理由もさることながら、葬儀のセレモニー自体に価値を感じない、または金銭的負担が無視できない等の理由からも従来型の葬儀を見直す傾向が高まっているそうです。

 価値観の相違と言う理由、経済的な理由、一昔前まででしたら考えられない傾向と思う方も少なくはないでしょうね。 従来型の場合は「故人の功績から最低でもこの規模の葬儀でなければ」「長男なんだから出来る限りを尽くして親を送りたい。」「世間体からもこの程度は最低でも・・・」等、いったい誰の為の式なのかわからないまま執り行われるケースが、まかり通っていました。

 確かに、生前に葬儀の仕方を確認していれば、(仮に直葬であっても)世間を気にすることなく執り行えます。 言い出す方にも、聞き出す方にも負担はかかりますが、遺される側には「金銭的負荷」がついて回るという事を双方でよく認識しておくべきでしょう。

 葬式では、これこれをしなくてはいけないという法的規制はありません。
社長だったから、花輪が最低いくつ出さないと、とか棺は桐製でなくては等の規定は何もありません!

 一般的に法的に決められているのは、死後24時間以内の火葬の禁止。死亡届の提出。火葬許可証の提出の3点くらいです。 この他の案件は全て遺族側の意思に任されます。

 以前紹介した「0葬」という形も、遺族の意思であれば、何も問題はなく執り行えるのです。

 とはいえ、何らかの「儀式」を行う事で、親との別れにひとつの区切りをつけるという意味合いも無くなった訳ではないのです。 遺された側の悲しみや喪失感を葬式と言う儀式によっていくばくか和らげることに繋がれば、十分行う意味はあるのです。

 何にせよ、葬式は1人につき1回しか出来ません。ここが結婚とは違う点で、二度目は無いのです。
やり直しが利かないと言う点をよく認識して下さい。

 そうすれば勇気を出して、お互い双方から、この話題を切り出せるはずです。


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